Microsoft Copilot がもたらす業務革新とは


業務でAIを活用したい企業におすすめなのが「Microsoft Copilot」です。日々のメール対応や資料作成、会議などを効率化でき、生産性や競争力の向上につながります。本記事では、Microsoft Copilotの概要や実現できること、導入によるメリットについて解説します。
MicrosoftのAIサービス「Copilot」


 
AI(人工知能)を業務に活用する重要性が高まる中、導入企業が増えているのがMicrosoft Copilot(コパイロット)です。
Microsoft Copilotとはどのようなサービスなのか、まずは概要から見ていきましょう。
 

Microsoft Copilotとは

Microsoft Copilotとは、生成AI機能とLLM(大規模言語モデル)を用いてさまざまなタスクを支援するMicrosoft社のサービスの総称です。 「Copilot(コパイロット)」は飛行機の副操縦士を意味しますが、IT分野ではAIによる業務支援機能のことを指します。

同社はMicrosoft Edgeの拡張機能「Bing Chat」を皮切りに、コパイロット機能を搭載したサービスを順次リリースしてきましたが、2023年11月にラインナップを以下のように整理しました。(一般提供は順次開始)
 

旧サービス名 新サービス名
Bing Chat Copilot
Bing Chat Enterprise
Windows Copilot Copilot in Windows
Microsoft 365 Copilot Copilot for Microsoft 365
Microsoft Sales Copilot Copilot for Sales

 
Copilotを冠したサービス名に統一すると共に、各サービスの機能拡張なども行われます。また、新サービスとして2024年初頭にCopilot for Serviceがリリースされる予定です
 

Copilot for Microsoft 365の主要機能と活用方法


 
Microsoft Copilotで実現できることは多岐にわたり、活用することで業務に大きな変革をもたらします。

ここでは、代表的なサービスであるCopilot for Microsoft 365(Microsoft 365の各アプリケーションに生成AIを搭載)の主要機能と活用方法を紹介します。
 

Copilot in Word

文書作成の効率化・自動化を支援する機能です。作成したい文書の内容や形式を指示するだけで目的に合った文書を作成することができます。

具体的には以下のようなことを自動化できます。
 

  • 文書の草案(下書き)を作成する
  • 見出しや箇条書きを用いて見やすく編集する
  • より適切な表現に書き換える
  • 既存文書をたたき台にして提案書を作成する
  • 長い文章を要約する
  • データに沿って図表を作成する

 
例えば、「社内会議の議事録と市場規模データ、商品の販売データをもとに取引先向けの提案書を作成してください」といった指示を出すだけで草案が生成されます。同様に文書の追加・削除やデザインの編集も行えるため、白紙の状態から作成する必要がなくなります。
 

Copilot in Excel

入力した数値データをもとにトレンド分析や図表の作成などを自動的に行います。

主な活用方法を以下に挙げます。
 

  • 数式や関数の提案
  • トレンド分析
  • 将来の予測値のシミュレーション
  • 相関関係の提示
  • グラフを自動生成
  • 分析の流れを説明

 
データから導き出したいことをテキストで指示するだけで、最適な関数が提示されるので集計・分析を効率化できます。また、「データAの重要なポイントがわかるようにまとめてください」と指示をすれば、わかりやすく説明してくれます。
 

Copilot in PowerPoint

作成したい資料の内容やページ数などを指示することで、わかりやすいプレゼン資料が自動生成されます。

他にも以下のような活用方法があります。
 

  • 複数の既存資料をまとめたスライドの作成
  • 作成したスライドの再編集
  • 内容に合った画像の挿入
  • レイアウトの調整、書式設定
  • アニメーションの設定
  • 長いプレゼン資料の要約

 
例えば、
「文書Aから3つのポイントを抽出し、箇条書きで1ページにレイアウトしてください」
「50ページのスライドを10ページに要約・再編集してください」

といった簡単な指示出しをするだけで、目的に合った資料を瞬時に作成することができます。
 

Copilot in Outlook

連絡したい内容や宛先などを指示することで、メールが自動生成される機能です。

主な活用方法は以下の通りです。
 

  • 新規メールの作成
  • 返信の下書き
  • 長いメールスレッドの要約
  • メールの整理

 
具体的には、
「未読メールのうち、今日中に返信が必要なものにフラグを立ててください」
「営業部門Aさんに議事録と売上データの送付依頼メールを送ってください」

などの指示を出すだけです。定型文で差し支えない内容であれば、文面を一から作成する手間を省けます。
 

Copilot in Teams

オンラインミーティングのスムーズな進行を支援する機能です。

主に以下のようなことができます。
 

  • 会議の要点をリアルタイムに整理・表示
  • 議事録の自動生成
  • フォローアップが必要な人を特定
  • 意見の一致点や相違点の整理

 
例えば、
「本日の会議の論点と、メンバー間の合意が難しい部分を教えてください」
「会議の決定事項を箇条書きでまとめ、次に推奨されるアクションを提示してください」

といった指示を出すことで、正確かつ効率的な情報共有が可能になります。
 

Microsoft 365 Chat

Word文書やPowerPoint資料、Outlookメールなど各種データの横断的な活用を支援する機能です。既存のAIチャット機能「Business Chat」から改称し、Teamsで利用できるようになりました。

複数のソースの情報を集約・活用できるようになるため、メンバー間の認識のズレを防ぎ、共通認識をもって業務を進めることが可能になります。

例えば、
「案件Aに関するメール、文書、資料をもとに進捗状況と課題をまとめてください」
「ファイルAと同じ形式で新製品Xの企画書の概要を作成し、その中にはプロジェクトメンバーBさんからのメールにあるアイディアリストを箇条書きで記載してください」

といった複合的なタスクにも対応できます。
 

自社の競争力を高めるMicrosoft Copilot


 
上述のCopilot for Microsoft 365をはじめとするMicrosoft Copilotをいち早く導入した企業は、他社に先行して競争力向上の源泉となる3つのメリットを獲得しています。

具体的に見ていきましょう。
 

単調な定型業務からの解放

Microsoft Copilotを活用すると、業務上の多くの作業を自動化・効率化することができます。例えば、資料作成に必要な売上データ分析を行う際、通常は「売上管理システムからデータを収集する」「集めたデータを集計して図表化する」「図表を見やすく加工する」といった複数のステップが必要ですが、Microsoft Copilotはこれらを自動的に実行してくれます。

手作業が多いとミスが起こりやすいうえ、忙しい社員にとって単調で手間のかかる作業に追われることはストレスになります。定型的な業務から社員を解放することで、業務効率化および社員の負担軽減につながります。
 

コア業務へのリソース集約

Microsoft Copilotによってメール対応や資料作成に伴う定型業務を削減すれば、社員のリソースをより生産性の高いコア業務に振り分けることができます。また、日々の会議やミーティングも効率的に行えるようになるため、プロジェクトをスムーズに推進できるようになります。

例えば、メール対応と資料作成に3時間、会議出席と議事録作成に2時間かけていた場合、その半分以下に短縮することも可能です。社員一人あたり1日2時間以上を創造的な業務に転換できれば、競争力向上につながるアイディアの創出が期待できます。
 

多彩な機能活用によるスキルの拡張

Microsoft製品には多種多様な機能が備わっていますが、よほど知識が豊富な人でない限り、普段使っているのはほんの一部ではないでしょうか。Microsoft Copilotは、複雑なタスクでも「~してください」とテキストで指示を入力するだけで実行してくれます。具体的なコマンドを知らなくても多彩な機能を活用できるため、ITが苦手な社員でも高度なデータ分析や資料作成が可能になります。
 

まとめ

Microsoft Copilotを導入すれば、社員を生産性の低い定型業務から解放し、より重要度の高い業務に集中させることができます。WordやExcel、PowerPointなど慣れ親しんだMicrosoft製品をベースに業務を自動化できるため、AI活用やDXの第一歩にも最適です。

アスリーブレインズは、Microsoft Copilotのニーズの高まりを受けて近日中に研修をリリースする予定です。今後はMicrosoft Copilotの利用有無によって競争力に差が出てくるため、出遅れないためにも導入を検討してみてはいかがでしょうか。

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